がん患者が無理なく仕事を続けるために医療者ができる支援策を解説した手引書「がん治療スタッフ向け 治療と職業生活の両立支援ガイドブック」を、国立がん研究センターなどの研究班がまとめた。主治医が患者の勤務先に提出する意見書の書き方などに重点を置いている。
働くがん患者は増えており、主治医が意見書を求められるケースも少なくない。意見書は、患者を仕事に復帰させるに当たり、会社が必要な配慮を検討するのに大切な書類だが、職場の実情を知らない医師には「書き方が分からない」「患者の不利益になるのでは」などの戸惑いがあるため、研究班でポイントをまとめることにした。技工機器
Ａ４判３９ページの手引書は１６のＱ＆Ａと七つのコラムで構成。意見書が会社でどのように扱われるかや、「就業規則」などの用語について解説した。
意見書に書くべき項目として挙げたのは、治療の概略、仕事に影響が出る可能性のある症状、配慮が必要な期間など。主治医は患者の希望や仕事の内容を聞き、配慮してほしいことを一緒に考えることが大切だとする。虫歯診断装置
書き方にも工夫が必要。「残業禁止」だけでは柔軟な対応がしにくい。「体力の低下が予想されるため、半年程度はできる限り残業を避けることが望ましいでしょう」など理由や期間を入れた柔らかい表現を例示した。
研究班代表の高橋都・国立がん研究センターがんサバイバーシップ支援部長は「意見書提出後も主治医と会社は、患者を通じて情報共有を続けてほしい」と話している。
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